かつては、大学を卒業した「大卒」が希少とされ、ブランドをもっていた時代がありました。

しかし、現代は「大卒」は当たり前となり、その付加価値を求める時代となっています。

一方で、未だに大学を卒業していなければ、就職活動、転職において、不利になる現状もあります。

受験・大学システムを変えることは、社会の大きな変革です。

そこに投入する人件費や、大きな変革を望んでいる若い世代の人口減少を考慮すると、まだまだ、このシステムは残るという現実を見据える必要があります。

２０代前半でほぼ確定する学歴で、その後の人生が大きく制約される日本。

その日本の教育システム上でも、有利な大学に行くという成果を残しつつ、主体性・創造性・リーダーシップといった「本当の意味で、社会で活躍できる力」を育成していくことが理想的です。

では、２０代前半までの教育はいつから始めるべきなのでしょうか。

実は、幼児期の時点で、その教育の格差は始まっています。

まずは、家庭におけるコミュニケーションの質です。

『社会階層と社会異動に関する全国調査』の中で、両親が大卒である家庭と、両親のうち１人が大卒である家庭、両親が大卒ではない家庭を比較した調査があります。

両親が大卒である家庭は、そうではない家庭に比べ、３歳になるまでに耳にする語数が、３０００万語違うといわれています。

そして、注目したいのは、会話の質です。

両親とも大卒である家庭は、子どもの生活に意図的に介入します。

子どもが育つ周辺環境の調整。

そして、大人の意見を子どもに押し付けるのではなく、本人の意思を確認するために質問をしたり、子どもが何かをお願いしたいときは、きちんと自分から大人に対し「お願い」や「意見」を言わせたりしていくのです。

そのようにしていくことによって、交渉力を育成していきます。

対して、上記のような意図的なコミュニケーションの育成を意識していない家庭では、「子どもは大人の言うことを聞くべき」という価値観をもっています。

結果として、自ら思考する機会を失わせ、言語量も乏しくなり、大人になってからも、主体的に交渉して、問題解決していく姿勢が十分に育っていない状態になるのです。

次に、教育環境についてです。

これは、テレビやゲーム１つをとっても、親によって教育格差が生まれていることが如実に分かります。

例えば、テレビでは、幼児期である２～５歳の時点で、両親とも大卒である家庭と、そうではない家庭に、合計で５７４時間もの差異が生まれています。

両親とも大卒である家庭は、テレビを見る時間を制限し、他の「子どもの成長する土壌となる時間」にあてています。

ゲームでも、同じような格差が生まれていることが調査によって分かっています。幼児期で既に、これだけの差が生まれているのです。

そして、習い事という「意図的養育」においても、幼児期に差が生まれています。

習い事は、親以外の人から、対話や評価をされ、非認知能力を向上させる重要な役目を担っています。

非認知能力とは、主体性ややり抜く力などの「生きる力」の源となる能力です。

１種類以上の習い事をしている割合を比較しても、両親とも大卒である家庭の７３％という割合に対し、そうではない家庭は４５％、つまり、２８％もの差異が生まれています。

約５歳の時点で、です。

幼児期の時点で、これだけの意識の差が生まれています。

この格差は、就学時以降、どうなっていくのでしょうか。

結論からいえば、幼児期に生まれた格差は縮まることはありません。

むしろ加速していきます。

分かりやすい部分でいえば「学習」。

小学校６年間の学習努力量の両親大卒とそうではない家庭との差異は、１年（１１時間）、２年（２２時間）、３年（２６時間）、４年（６５時間）、５年（１７７時間）、６年（２５９時間）となっています。

明らかに、学年が上がるにつれて、差が広がっているのです。

メディア消費量も、数値で見れば明らかです。

１年生の時点で２５１時間の差が生まれており、６年生になると、差は４０３時間にまで拡大します。

当然、習い事もそのような傾向が現れます。

例えばスポーツ。

スポーツは、粘り強く取り組む力や、様々な人間の感覚を高めると共に、脳の機能を向上させる極めて重要な習い事です。

スポーツの習い事に１つ以上参加している割合は、男女共に両親大卒層において高く、小学１年生の時点で、男子が６９％、女子が５８％となっています。

人間は、０～３歳のうちに身に付けた自己肯定感をベースにして、その上で幼児期・児童期に育んだ非認知能力の上に、学力が加わっていきます。

つまり、小学生の時点までで、大方の人間としての土台は出来上がっているといってもよいでしょう。

そうなると、中学、高校、大学と、格差が広がっていくことは明らかだと予測ができます。

小学生までに養われた、知的好奇心や主体的に取り組む態度、教わったことを咀嚼し自分にプラスしていく力は、この先もより大きな成長カーブを描いていくからです。

例え、上記のような幼児期、児童期の教育を意識していたとしても、地域によって生まれる格差も存在します。

三大都市圏・大都市とそうではない都市（圏）では、通塾率に２倍ほどの差が生まれていることが分かっています。

都心部であればあるほど、高くなるのです。

また、同じ公立であっても、地域によって如実に差が現れています。

平均的小学校では、１０人のうち４人が「読み書き」が高学力である状態なのですが、上位から１６％あたりの学校となると、１０人に５人が高学力、下位から１６％の学校では、１０人に３人のみ高学力という割合になるのです。

周囲の意識が高ければ、自身も学びが深くなることは周知の事実だと思います。

私共、飛び級教育システムラボは、全国どこの場所であっても、平等な教育のチャンスを提供したいという思いから、家庭で行うことができる早期教育事業を行っています。

「子どもたちの未来のために」という主体的な考えをもつ、全ての家庭に高品質な教育を提供することが、埋もれてしまう子どもの可能性を救い出すことにつながると信じているからです。

また、一般的な高校では、高校のカリキュラムの学習を終えるのが受験直前であり、約８割が高校数学でつまずき、国立大学受験を断念しているという現実があります。

そのようなカリキュラム上の問題も、早期教育によって解決を図るため、「中学３年で高校の内容を修了する」設計をしております。

さらに、習い事は、よいコーチとの巡り会いによっては、子どもの可能性を大きく伸ばすことができます。

しかし、そのよい指導者を見つけることは至難の業ですし、見つけたとしても、すでに飽和状態になっている可能性も否めません。

この飛び級教育システムラボは、その点に関しても平等といえます。加えて、私立、公立を問わず小～高校までの月額５万円程度かかる学習費用を、１万５千円から利用できるようになっております。

家庭、環境、経済の格差に左右されない、全ての「子どもの輝かしい未来」を望まれる方々に、最高の教育を。

親御様、お子様と共に、よりより未来を、教育を目指していければと思っております。

最後まで読んでくださり、ありがとうございました。